無人島を手に入れたからといって、自分の思い通りに建物を建てたり木々を伐採したりできるわけではありません。日本の法律上、島全体を買い取った場合でも、所有権が及ぶのは原則として「満潮時の海岸線より陸側」のみです。周囲の海面や干潮時に現れる砂浜・干潟、海底は国有地扱いとなり、勝手に埋め立てたり大規模な桟橋を固定設置したりすることはできません。
陸上部分にも厳しい法的縛りが待ち構えています。多くの無人島は国立公園・国定公園などの自然公園法や、森林法による保安林指定、急傾斜地崩壊危険区域に指定されています。自然環境を保全するための特別地域に該当している場合、木造小屋を1棟建てるだけでも都道府県知事や環境省の厳格な許可が必要となり、開発行為が実質的に不可能な物件も珍しくありません。
さらに、都市計画区域外であっても、延床面積や構造によっては建築基準法の確認申請が求められます。島に重機や資材を運ぶための台船チャーター費用は本土の数倍から十数倍に跳ね上がるため、法令チェックを怠ると「買ったけれどテントすら常設できない」という事態に陥りかねません。
