なぜ広島では、これほどまでに人的被害が膨れ上がったのでしょうか。その真相を紐解く鍵は、「8月6日という日付が月曜日であったこと」にあります。
週の初めの月曜日の午前8時15分、街は完全に動き出していました。軍関係者や民間企業の労働者が職場へ向かい、商店街が店を開け始めていた時間帯です。さらに被害を劇的に拡大させたのが、「建物疎開（たてものそかい）」に動員されていた学徒たちの存在でした。当時、米軍による本土空襲の激化に伴い、延焼を防ぐ目的で木造家屋を取り壊す作業が市街地各所で進められており、12歳から15歳前後の旧制中学校・高等女学校の生徒たちが動員されていました。
月曜日の朝8時15分、生徒たちは屋外の炎天下に整列し、点呼や作業指示を受けている最中でした。遮るもののない無防備な屋外で、無数の少年少女たちが強烈な熱線と放射線を直接浴び、全身に致命的な火傷を負ったのです。引率の教員とともに学年全体が壊滅した学校も少なくありませんでした。
被爆から長い年月を経た現在、被爆者をめぐる環境は大きな歴史的転換点を迎えています。2026年現在における広島原爆被爆者の平均年齢は86歳前後に達しており、厚生労働省の統計によると被爆者健康手帳を所持する全国の被爆者数は10万人を大きく割り込み、減少の一途をたどっています。かつて修学旅行生や平和フォーラムで肉声の体験談を伝えていた「語り部」の多くが鬼籍に入り、直接の記憶を持つ当事者が一人もいなくなる時代の到来が目前に迫っています。
現在、広島市や市民団体の間では、被爆二世・三世による「家族伝承者」や、血縁関係のない市民が記憶を引き継ぐ「地域伝承者」の育成、さらにはAIや立体映像技術を用いた高精細デジタルアーカイブの構築が急速に進められています。午前8時15分という刻限が帯びる生々しい現実を、単なる歴史の年表上の数字に終わらせず、次世代にいかにリアルな重みをもって手渡すかが問われています。
