結論から申し上げれば、「野村證券の手数料は高すぎる」という指摘は、客観的な数値比較において紛れもない事実です。特に店舗窓口や専任の担当者を介して注文を出す「本・支店（対面取引）」の場合、約定代金100万円の現物株売買で片道1万円を超える手数料が発生するケースも珍しくありません。往復売買を行えば手数料だけで2万円以上が差し引かれ、買った銘柄が数パーセント上昇した程度では利益が吹き飛んでしまう計算になります。
現在、個人投資家の主戦場となったネット証券の世界では、SBI証券や楽天証券が主導した「売買手数料ゼロ革命」が完全に定着しています。指定の条件（電子交付の設定等）を満たせば、国内株式の売買手数料は約定代金にかかわらず0円です。この現実に慣れ親しんだ若い世代や個人投資家が、野村證券の店頭手数料一覧を目にした際に「高すぎる」と衝撃を受けるのは極めて自然な反応といえます。
ただし、野村證券にも「野村スロット」やオンライン専用の取引チャネルが存在します。Web取引に特化した注文形態を選択すれば、対面取引と比べて手数料は数分の一から10分の1程度に抑えられます。それでも主要ネット専業証券の完全無料化と比べればコストが発生することに変わりはなく、単なる「取引の実行ツール」として比較した場合、野村證券が割高であることは否定できません。
