ネット上や週刊誌の見出しでは、当時「芸能界から追放されたのではないか」「テレビ界から干された」という過激な憶測が飛び交いました。この噂が広まった背景には、2006年夏から『週刊文春』を中心として展開された徹底的な追及キャンペーンがあります。
同誌は、細木氏の過去の経歴、裏社会の有力者との関わり、さらには霊感商法まがいの高額な墓石販売トラブルや鑑定料の実態などを数か月にわたって連載しました。細木氏側は名誉毀損として巨額の損害賠償を求める民事訴訟を起こすなど法廷闘争へと発展しましたが、一連の報道によって世間の見る目は「痛快なおばちゃん」から「得体の知れない怪人物」へと急速にシフトしていきました。
しかし、結論から言えば「業界からの公式な追放」ではなく、「リスクマネジメントに基づく主導的撤退」が現場の真実に近いと言えます。テレビに出続ける限りスキャンダルは蒸し返され、本業である出版や会員ビジネスの信用基盤まで揺らぎかねません。自身のブランド価値を守り抜くため、潮時を冷静に見極めて自らカーテンを下ろしたというのが、メディアアナリストたちの一致した見解です。
