一方で、自らの「主体性の欠如」に悩み、業務で萎縮してしまうビジネスパーソンも少なくありません。個人の性格の問題として片付けられがちですが、実際には心理的なメカニズムが深く関与しています。
主体性がない人の特徴と改善策を考える上で、まず目を向けるべきはその思考パターンです。主体性が発揮できない人は、決してやる気がないわけではありません。心理学者マーティン・セリグマンが提唱した「学習性無力感」や、エドワード・デシらの「自己決定理論」の観点から見ると、過去に「良かれと思って提案した意見を頭ごなしに否定された」「失敗した際に激しい叱責を受けた」という経験から、防衛本能として「指示を待つことが最も合理的で安全である」と脳が学習してしまっている状態にあります。
組織内に「心理的安全性」が欠如している環境では、心理的リアクタンス（行動の自由を制限されたことへの反発）すら起きず、言われたことだけをこなす受動的な態度が固定化します。この状態から脱却するためには、精神論ではなく環境と行動の細分化が必要です。
日常の小さな場面から改善を図る場合、いきなり大きなプロジェクトを率いようとするのではなく、「日々の業務に対する自分なりの解釈を一文加える」ことから始めます。上司に報告を行う際、「Aの作業が終わりました。次はどうしますか？」と尋ねるのではなく、「Aが完了しました。次は〇〇の理由からBを進めるのが効果的だと考えますが、この方針で進めてよろしいでしょうか？」と、自らの判断をワンアクション挟む練習を重ねることが、思考の自立を促す有効な処方箋となります。
