もし日常生活や仕事に著しい支障が出るレベルで顔汗が止まらない場合、それは単なる体質ではなく医学的な疾患である原発性顔面多汗症の可能性があります。
日本多汗症学会および日本皮膚科学会が定める診療ガイドラインによると、他疾患による二次的発汗を除外した上で、「半年以上過剰な発汗が続いている」「左右対称性に汗をかく」「週に1回以上発汗によって困る」「25歳以下で発症した」といった診断基準を満たす場合、適切な治療対象とみなされます。
世界的な医学文献データベースPubMedに蓄積された数多くの研究論文においても、顔面多汗症患者の生活の質（QOL）低下は深刻であり、適切な医療介入を行う重要性が強調されています。現在では厚生労働省による医薬品承認の動きも活性化しており、従来の塗布薬にとどまらず、新しい作用機序を持つ外用薬の開発など製薬産業全体で多汗症治療のアップデートが加速しています。
