こうした危険性の高まりを受け、日本温浴協会をはじめとする温浴・スパ業界の団体は、全館での注意喚起を急速に強めている。ポスターの掲示や定期的なアナウンスを実施し、岩盤浴エリアへの機器持ち込みに対する取り締まりを厳格化した。
一方で、ハードウェアを供給するスマートフォン・電子機器業界も警鐘を鳴らし続けている。たとえば、CEOのティム・クック率いるAppleをはじめとする主要メーカーは、デバイスの推奨動作周囲温度を「0℃〜35℃」と明確に規定している。40度を超える温湿度環境での使用は明らかに保証適用外であり、自損行為と同義であるというのが業界共通の見解だ。
