日本の携帯電話ゲームの歴史は、通信インフラの進化とハードウェア性能の飛躍そのものです。1999年に誕生したiモード初期は、文字情報主体のテキストアドベンチャーやシンプルなパズルゲームが主流でした。しかし、2001年にJavaアプリケーション実行環境「iアプリ（DoJa）」が登場したことで状況は一変します。端末内にプログラムをダウンロードして動かす仕組みにより、端末の処理速度を活かした本格的なアクションゲームやRPGの配信が可能になりました。
その後、2000年代中盤にはメガアプリが登場し、家庭用ゲーム機に匹敵するリッチなタイトルがガラケー上で遊べる時代が到来します。スクウェア・エニックスの『ファイナルファンタジー』『ドラゴンクエスト』の完全移植作や、カプコンの『バイオハザード』『逆転裁判』のスピンオフ作品が月額数百円で楽しめる環境は、当時のユーザーに大きな衝撃を与えました。
携帯電話ゲーム課金の変遷を振り返ると、ビジネスモデルの構造改革がゲーム性そのものを大きく作り変えてきたことが分かります。初期は通信キャリアの決済機能と連動した「月額315円（税込）」のサブスクリプションや、1本300円〜500円の「売り切り型」が基本でした。しかし、2000年代後半にMobage（モバゲー）やGREE（グリー）を中心とするソーシャルゲームが台頭し、アイテム課金や「ガチャ（コンプリートガチャ等）」が主流化。2010年代以降のスマートフォンシフトによってF2P（基本プレイ無料）モデルが市場を席巻し、現在ではバトルパスや月額パス、コスメティック課金など、プレイヤーの納得感を重視した多角的な収益モデルへと成熟しています。
