安全に仕事を獲得するためには、公的なガイドラインや信頼できる業界団体の指標を参考にすることが不可欠だ。厚生労働省が公表している「家内労働法」や在宅就労に関するガイドラインでは、契約条件の明示や報酬支払いルールの順守が強く求められている。また、個人事業主や内職者の健全な働き方を推進する日本内職支援協会などの情報をチェックすることで、悪徳業者とのトラブルを未然に防ぐ知識が身につく。
契約を結ぶ前には、必ず発注内容、納品期限、不良品発生時の免責事項、振込手数料の負担者などを書面やデータで手元に残しておくことが鉄則だ。あいまいな条件のまま作業を開始してしまうと、納品後に「規定を満たしていない」と言いがかりをつけられ、タダ働きさせられるトラブルに巻き込まれかねない。
