ネット上の情報では、具体的な富士山ドラゴンタワーの建設場所として山梨県南都留郡の富士河口湖町や山中湖村周辺の都有地・民有地が名指しされていました。さらに「運営会社は謎の海外ディベロッパー」「背後に中国資本が控えている」といった言説がまことしやかに語られています。
なぜ実体のない噂に、具体的な自治体名や中国資本というキーワードが結びついたのか。その背景には、富士北麓エリアで実際に起きている不動産投資の動向が深く関係しています。
近年、富士河口湖町やその周辺では、外国人観光客の急増に伴い、既存ホテルの買収やグランピング施設、高級ヴィラの開発において外資系ファンドやアジア系オーナーが関与する事例が相次いでいます。地元関係者の証言によると、一部の小規模リゾート開発をめぐって開発主体の情報開示が不透明だったケースがあり、そうした地域が抱えるリアルな開発不安が、架空のドラゴンタワー構想と結びついて真実味を帯びてしまったという構造が見て取れます。
