世界陸上中継を語る上で避けて通れないのが、国際的なスポーツ放映権料のインフレという厳しい現実です。国際陸上競技連盟（ワールドアスレティックス：WA）が管轄する世界陸上の放映権料は、グローバルな配信プラットフォームの台頭に伴い高騰の一途をたどっています。
TBSは1997年以来、日本の地上波独占放映権を保持し続けてきました。しかし、広告収入の伸び悩みが続く近年の民放キー局にとって、数週間にわたる大型国際大会の権利料負担は財務面で極めて重い決断を強いるものです。実際、サッカーW杯やオリンピックにおいて民放各社が共同出資（ジャパンコンソーシアム）や配信専門会社への権利譲渡を余儀なくされる中、TBSが単独で世界陸上を死守し続けた背景には、開局以来培ってきた陸上界との信頼関係と、自社ブランドの看板を守り抜く強い意志がありました。
この危機感をバネに構築されたのが、2025年東京大会で完全に結実した「地上波生中継とデジタル配信のハイブリッド戦略」です。
- 地上波（ゴールデン・プライム帯）：決勝種目や注目日本代表選手が登場する時間帯を集中的に編成し、日本中のお茶の間に臨場感を届けるマス・アプローチ。
- TVer（リアルタイム＆見逃し配信）：テレビを持たない若年層向けに完全無料配信を実施。夜間や移動中でもスマホからアクセスできる環境を整備。
- 有料配信プラットフォーム連携：地上波では放送枠の都合上カットされがちなフィールド種目の予選や、全レーン固定カメラ映像などをマルチアングルで網羅するコアファン向け課金モデル。
この重層的なプラットフォーム展開により、地上波の世帯視聴率のみに依存する従来の広告モデルから脱却し、デジタル広告やプラットフォーム利用料を組み合わせた多面的な収益構造への転換が図られたのです。
