疾病を抱えた労働者が離職を余儀なくされる「構造的失職」を防ぐため、同院に設置された「両立支援センター」の活動が大きな成果を上げている。心疾患や脳血管障害、あるいは人工関節置換術を受けた患者など、長期間の療養を要するケースにおいても、主治医と産業医、医療相談員が三角連携を組み、職場復帰へのロードマップを作成する。
事業主側にとっても、専門医療機関からの具体的な就労可否の判断や配慮事項の提示が得られるメリットは大きい。人手不足に悩む地元中小企業からは「貴重な人材の離職を防ぐ頼みの綱」として重宝されており、地域産業の持続可能性を足元から支えるインフラとして機能している。
