現在、大学進学をめぐる環境は過去最もシビアな局面に突入しています。日本私立学校振興・共済事業団が公表した調査データによると、全国の私立大学の約53％が定員割れに陥っており、小規模地方大学を中心に収支の悪化が深刻化しています。受験生が集まらない大学が生き残るために募集要件を緩和し、実質的な無試験に近い形で入学者を集めた結果、さらなるボーダーフリー化が進む負のスパイラルが止まりません。
2026年最新動向として特筆すべきは、「母校が在学中あるいは卒業後に消滅するリスク」が現実のものとなっている点です。すでに複数の中小私立大学が学生募集停止やキャンパス統合、他法人への事業譲渡を発表しています。文部科学省も教育の質が維持できない大学に対する補助金の減額・停止措置を厳格化しており、経営難に喘ぐ定員割れ私立大学の再編淘汰は今後さらに加速します。
かつては「どんな大学でも出ておけば大卒の学士号が手に入る」と言われていましたが、大学そのものの存続基盤が揺らいでいる現在、無計画な進学は将来的なキャリアに想定外の爪痕を残すリスクを孕んでいます。
