有価証券報告書および公開決算資料をベースにした住友グループ年収ランキングでは、商社と不動産が群を抜いたツートップを形成しています。
首位を独走する住友商事は、業績連動賞与の好調もあり、総合職の30代半ばで1,300万円〜1,500万円、40代管理職では2,000万円の大台を突破する事例が一般的です。2位の住友不動産は、年功序列色が強いグループ内にあって異彩を放つ業績成果配分を取り入れており、用地仕入れや営業職での高インセンティブが平均値を大きく引き上げています。
一方、素材・製造系の住友電気工業や住友金属鉱山は、一見すると商社ほど派手な数値に見えませんが、福利厚生の手厚さ、社宅制度、退職年金、さらには景気変動に対する雇用安定性を考慮すると、生涯獲得賃金の実質的なコストパフォーマンスは極めて高い水準にあります。
それに伴い、住友グループ就職難易度も極めて高いハードルが設定されています。特に住友商事や住友不動産、三井住友銀行の本部採用枠では、旧帝国大学や早慶上智といった最上位校の出身者が母集団の大半を占めます。ただし、製造業系の各社（住友電気工業や住友重機械工業など）では、地方国立大学の理系院生や高専出身の技術者を長期育成目的で手厚く採用しており、文系就職と理系就職で門戸の広さに大きな開きがある点が特徴的です。
