受診費用の負担を回避し、かつ検査の手間を最小限に抑える鍵となるのが雇入れ時健康診断の有効期限です。労働安全衛生規則第43条の但し書きには、医師による健康診断を受けてから「3ヶ月を経過しない者」がその結果を証明する書面を提出したときは、該当する項目の健康診断を省略できると明記されています。
つまり、直前の職場を退職する直前に受けた健康診断や、個人的に受診した総合健診の受診日から3ヶ月以内であれば、その診断結果のコピーを提出することで新規の受診を免除されるケースがあります。ただし、前述の11項目が1つでも欠けている（例えば若年層枠で受診したため心電図や血液検査が含まれていない）場合は不足分のみの追加受診が必要となるため、手元の診断書を隅々まで照合しておく必要があります。
入社手続きにおいて多くの転職者を焦らせるのが雇入れ時健康診断の提出期限です。多くの企業では「入社前週まで」や「初出社日」を締め切りに設定しています。内定承諾から入社までの期間が2週間程度しかない場合、外部検査機関へ血液検体を送る一般的なクリニックでは結果受領までに10日前後を要し、締め切りに間に合わない事態に直面します。
こうした急を要する事態に重宝されているのが、院内に自動血球計数装置や生化学分析器を備えた健康診断書即日発行対応クリニックです。都心部や主要駅周辺に集中するこれらの専門クリニックでは、午前中の受診で当日の夕方、あるいは最短2時間程度で医師の押印入り診断書を受け取ることができます。民間医療機関における雇入れ時健康診断の料金相場は一般的に9,000円から13,000円程度ですが、即日発行の特急料金として2,000円〜4,000円前後の加算が設定されているケースもあるため、予約前の料金確認を怠ってはなりません。
