プラスチック製衣装ケースを捨てる際、最初の分水嶺となるのが「粗大ゴミ」として申し込むか、それとも「一般ゴミ」として出すかという点です。
全国の多くの自治体では、「一辺の長さが30cm以上（または50cm以上）」の不用品を粗大ゴミと定義しています。一般的な引き出し式衣装ケースの寸法は、奥行き50〜70cm、幅40cm前後、高さ20〜30cm程度あるため、そのままの状態では例外なく粗大ゴミに該当します。
粗大ゴミとして処分する場合、自治体の収集受付窓口へ電話やインターネットで事前予約を行い、コンビニエンスストア等で「有料粗大ゴミ処理券」を購入して貼り付ける流れが基本です。プラスチック衣装ケース 粗大ゴミ手数料の相場は、1個あたり300円〜800円程度。東京都23区の多くでは1個400円程度ですが、3段〜5段が一体になったチェストタイプでは800円〜1,200円に跳ね上がる自治体もあります。複数個をまとめて処分する場合、数千円単位の出費を覚悟しなければなりません。
自家用車を所有している場合、地域の清掃工場へ直接持ち込む「クリーンセンター 持ち込み処分 費用」を比較検討する価値があります。持込処分では品目ごとの定額制ではなく、車両ごと計量する「重量課金制」を採用している自治体が多く、10kgあたり100円〜200円前後、あるいは一定重量まで無料という地域も存在します。衣装ケース1個の重量は2〜4kg程度のため、複数個持ち込んでもワンコイン以下で済むケースが大半です。ただし、事前予約が必要な施設が増加している点や、平日持ち込みに限られる施設が多い点には注意してください。
なぜ地域ごとに「可燃ゴミ」と「不燃ゴミ」の指定が真っ二つに分かれるのか？
読者から最も多く寄せられる疑問の一つが、「解体したケースを出す際、衣装ケース 可燃ゴミ 不燃ゴミ 分別基準が隣の市町村と全く違うのはなぜか」という疑問です。
この自治体 ゴミ分別ルール 理由の根本は、地域が保有する「清掃工場の焼却炉スペック」と「最終処分場の残余年数」にあります。
現代の高性能な高温焼却炉（850℃以上で燃焼可能）を備えた自治体では、ポリプロピレン（PP）やポリエチレン（PE）などのプラスチックを燃やしてもダイオキシンが発生せず、むしろ高カロリーな燃料として生ゴミの燃焼効率を高める熱源（サーマルリサイクル・発電用）として利用できるため、「可燃ゴミ」として回収します。一方、旧型の焼却炉を使用している自治体や、炉の耐火壁の劣化を防ぐ方針をとる地域では、高温燃焼による炉の損傷を避けるため、プラスチック類を一律で「不燃ゴミ」に分類しているのが実情です。
自身が居住する自治体の分別パンフレットや公式ゴミ分別アプリで、「プラスチック製容器包装以外の硬質プラスチック製品」がどちらに指定されているかを必ず確認したうえで排出計画を立ててください。
