関西屈指の集客規模を誇ったPLの花火が、なぜこれほど長期にわたり休止を余儀なくされ、終了が囁かれるようになったのか。教団内部の事情や社会環境の変化を丹念に追うと、単一の理由ではなく3つの構造的な要因が浮き彫りになってきます。
1. 教団組織の変容と財政・人的リソースの縮小
第一の要因は、主催者であるパーフェクトリバティー教団（PL）の規模縮小です。高度経済成長期からバブル期にかけて強固な基盤を築いた同教団ですが、信者の高齢化と世代交代の停滞に伴い、近年は活動規模の再編を進めていました。花火大会は本来、教祖の遺徳を偲び世界平和を祈念する「宗教的祭祀」であり、その莫大な費用（推定数億円規模）は信者からの献金によって賄われてきました。組織のダウンサイジングが進む中で、巨額の単発支出を維持することが困難になったという側面は否定できません。
2. 警備基準の厳格化と安全管理コストの爆発的増大
第二に、大規模集客イベントに対する警備体制のハードルが年々跳ね上がった点です。2001年の明石歩道橋事故以降、雑踏警備に対する法的責任と警備計画の要求水準は極めて厳格化しました。最盛期には周辺一帯に数十万人が押し寄せ、富田林駅周辺や主要幹線道路（国道170号など）は完全に麻痺状態に陥っていました。観客誘導のための民間警備員の増員、バリケード設置、救護体制の構築など、安全対策にかかる経費は年々膨張し、一宗教法人の負担能力を大きく超える規模に達していました。
3. コロナ禍を契機とした「内省的儀礼」への原点回帰
第三の契機となったのが2026年からのパンデミックです。感染症拡大防止のために集客を伴う行事が一斉に自粛される中、教団内でも大規模な対外イベントを見直し、信者を中心とした静かな祈りの場へと回帰する方針が定着しました。かつてのように外部から数十万人を集める必要性そのものが問い直され、休止期間の長期化がそのまま「事実上の幕引き」へと繋がったと分析されています。
