スキャンダル報道が起きた際、従来の芸能界では関係者を通じて水面下で接触し、金銭や条件闘争による「手打ち」で事態の沈静化を図るケースが少なくありませんでした。しかし、綾野剛氏が所属する株式会社トライストーン・エンタテイメントの対応は一線を画していました。
当時の社長（現名誉会長）である山本又一朗氏を筆頭とする経営陣は、東谷氏側からの示談や和解の打診を完全に拒絶。警視庁に相談を持ちかけ、法に則った刑事告訴の手続きを冷徹に進める方針を選択したのです。ネット上で東谷氏がどれほど挑発を繰り返そうとも、事務所側は感情的な応酬を避け、法廷での決着のみを見据えていました。
この東谷義和と綾野剛の示談和解を断固として拒んだ背景には、所属事務所全体の防衛ラインを守るという強い意志がありました。もし綾野氏の件で脅迫に屈して金銭解決を選べば、小栗旬氏や田中圭氏ら他の所属タレントに対しても同様の脅迫ビジネスが成立してしまう危険性があったためです。私的な妥協を排し、司法による刑事罰を求めた選択は、日本のエンタメビジネスにおける危機管理の大きな転換点となりました。
