トラブルを避け、企業に無用な角を立てずに辞退するためには、スピードと連絡手段の選定が合否を分ける。基本原則は「判明した瞬間に、まず電話で直接伝えること」だ。電話で誠意をもって話した上で、証拠を残すためにフォローメールを送るのが鉄則の二段階手順である。
連絡の順番としては、始業直後や昼休み、終業間際を避け、平日の午前10時〜11時半、または午後14時〜16時頃に電話をかける。万が一、電話がつながらない場合や担当者が不在の場合は、放置せずに「まずメールで辞退の旨と不在であった旨を連絡し、後ほど再度電話する」旨を添える。音信不通（飛ぶ）の対応こそが、企業の怒りを買い法的トラブルの火種となる最大要因だ。
