インターネット上には「バリウムを断ると健康保険の補助が全額打ち切りになる」「会社を解雇される理由になる」といった極端な誤解が散見されますが、これらは完全なデマです。健保連や協会けんぽの規約において、任意選択の胃部検査を拒否したことのみを理由に基本健診全体の保険適用や受診資格を取り消す規定は存在しません。
ただし、健康リスクを放置して良いわけではありません。40代を過ぎれば胃がんの罹患率は上昇するため、バリウムを避けた後の胃透視検査代替案を能動的に選ぶ知恵が求められます。
最も確実なのは、提携クリニックでの胃カメラ変更手続きです。多くの健保組合や人間ドック契約施設では、数千円の差額自己負担を追加するだけで、バリウムから経口・経鼻の胃内視鏡検査へとコース変更できるプランを用意しています。鼻から細いスコープを通す「経鼻内視鏡」や、静脈麻酔で眠っている間に終わる「鎮静下胃カメラ」を選択すれば、嘔吐反射や苦痛をほぼゼロに抑えることが可能です。
また、内視鏡の予約がどうしても取れない場合の選択肢として、「ABC検診（胃がんリスク層別化検査）」があります。これは血液検査でヘリコバクター・ピロリ菌抗体価と、胃粘膜の萎縮度を示すペプシノゲン値を測定し、胃がんになりやすい環境かどうかをA〜Dの4段階で判定する手法です。会社の採血時にオプション追加できるケースも多く、バリウムを飲まずに自身の胃の危険度を把握するスクリーニングとして非常に有効です。
