肛門科で実施される痔の手術は、自由診療の審美・形成目的を除き、基本的に公的医療保険（健康保険・国民健康保険）の適用対象です。窓口での自己負担割合が3割の場合、治療法と入院の有無によって必要となる自己負担額のレンジは明確に分かれます。
痔の病態は主に「内痔核・外痔核（いぼ痔）」「裂肛（切れ痔）」「痔瘻（あな痔）」の3つに大別されます。なかでも患者数が最も多いいぼ痔に対して主流となっているのが、ジオン注射（ALTA療法）と伝統的な痔核根治手術（結紮切除術）です。日本大腸肛門病学会などのガイドラインでも標準治療と位置づけられるこれらの術式において、自己負担額の推移は以下のようになります。
注射のみで患部を硬化・縮小させるジオン注射の場合、日帰りでの窓口負担額は診察・検査・投薬を含めて約1万5,000円〜2万5,000円に収まるケースが一般的です。一方、再発率が極めて低く根治性が高い結紮切除術（日帰り）を選択した場合は、手術手技料や麻酔管理料が加わり約2万5,000円〜4万円が実勢価格となります。
これが1週間程度の入院を伴う手術になると、入院基本料、差額ベッド代（希望した場合）、食事療養費などが加算され、自己負担総額は約8万〜12万円へと跳ね上がります。ただし、入院を伴い同一月内の自己負担額が一定水準を超えた場合には、公的セーフティネットである痔の手術高額療養費制度が発動します。一般的な年収世帯（年収約370万〜770万円区分）であれば、窓口負担の上限はおよそ8万〜9万円程度で頭打ちとなるため、過剰な出費を恐れる必要はありません。
