大病院を受診する際、患者側が最も陥りやすい落とし穴が「すべての不調を大学病院で診てもらおうとする発想」です。医療制度改革に伴い、現代の医療体制は「病院完結型」から「地域完結型」へとシフトしています。東京医科大学茨城医療センターで急性期治療や手術を受けた後、病状が安定した段階で地域の連携クリニックへ逆紹介（転院・通院移行）されるのは標準的な医療プロセスです。
「ずっとこの病院で定期薬を出してほしい」と希望しても、病状が落ち着けばかかりつけ医へ戻るよう促されます。これを「冷たい対応」と誤解する患者もいますが、これは限られた高度医療リソースを命に関わる重症患者へ集中させるための必然的な制度運用です。
【プロの結論】利用をおすすめできる人・慎重になるべき人の判断基準
受診におけるミスマッチを未然に防ぐため、同院の利用が適しているケースと、地域のクリニックを優先すべきケースの基準を明示します。
- 同院の受診を強く推奨する方：
- かかりつけ医から精密検査（CT、MRI、内視鏡検査など）や手術が必要と判断され、紹介状をお持ちの方
- がん治療（手術療法、抗がん剤治療、放射線治療）において専門チームによる包括的医療を求める方
- 循環器疾患、急性腹症、脳血管疾患など、一刻を争う高度急性期治療が必要な緊急性の高い方
- 地域の診療所受診を優先すべき方：
- 風邪の初期症状、慢性的な湿疹、花粉症など、日常的な軽微の不調で紹介状をお持ちでない方
- 通院にかかる待ち時間を最小限に抑え、手軽な対面診療や定期的な処方のみを希望する方
- 大病院での選定療養費（7,700円）の追加出費を避けたい方
