「主役は我々だ！」という巨大ブランドがなぜこれほど決定的な亀裂を生むに至ったのか。その深層を探ると、アマチュア同好会から商業的コンテンツへと急成長した集団ならではの構造的な歪みが見えてきます。
グループ初期は、ニコニコ動画での政治・歴史系シミュレーション実況を中心とした友人同士のコミュニティでした。しかし、KADOKAWAでのコミカライズ連載、各種イベント、オリジナルグッズの商業展開が加速するにつれ、権利処理やビジネス実務を統括する専門法人が介在するようになります。
報道各社や関係者の証言によると、対立が表面化した最大の要因は「商標権およびキャラクターIPの帰属」をめぐる見解の相違でした。「主役は我々だ！」という名称、デフォルメされた立ち絵、過去の動画アーカイブの権利は運営側法人が保持・管理する体制が敷かれており、クリエイター側が主体的に企画を動かすための裁量権が次第に狭められていったとされています。
メンバー側にとっては「自らが汗を流して育てた活動の主権を取り戻すための闘い」であり、運営側にとっては「多額の先行投資と企業間契約を守るためのブランド統制」であったという、相容れないビジネスモデルの衝突こそが契約決裂の引き金となりました。
