個人投資家のポートフォリオで圧倒的な保有率を誇るのが、JTの配当利回り推移と三菱商事の配当実績と評判です。対照的な強みを持つ2社の実態を掘り下げてみましょう。
JTはかつて配当利回りが6〜7%台に達した時期もあり、減配発表時に市場に走った動揺は記憶に新しいところです。しかしその後、海外たばこ事業における価格転嫁力の強さを武器に収益力を急速に立て直し、配当方針としても「配当性向75%を目安」とする方針を明確化しました。国内市場の縮小という逆風はありつつも、グローバルな寡占市場における高い営業利益率（25%超）を背景に、現在も強力なキャッシュマシーンとしての地位を維持しています。
一方、三菱商事はウォーレン・バフェット率いるバークシャー・ハサウェイによる買い増し報道以降、国内外の機関投資家からも絶大な評価を獲得しています。同社の最大の特徴は「累進配当（減配せず、維持または増配を行う方針）」の継続宣言です。資源価格の乱高下に左右されやすい総合商社の弱点を克服すべく、食品やローソンなどの非資源分野や再生可能エネルギーへの投資を加速させ、基礎収益力を底上げしています。SNSや投資コミュニティでも「暴落時に最も安心して買い増せる銘柄」として強固なコンセンサスが形成されています。
