検索エンジンで「くら寿司 株主優待」と入力すると、サジェストに浮上する「改悪理由」や「廃止」という不穏な単語。火のない所に煙は立たないと言われますが、なぜこのようなネガティブな噂が定着したのでしょうか。IR開示資料と過去の制度変更の軌跡をたどると、投資家心理を揺るがした3つの構造的要因が浮かび上がってきます。
第1の要因は、過去に実施された「割引券化」の記憶です。かつて同社の優待は、額面分をそのまま金券として支払いに充当できる使い勝手の良さで支持されていました。しかし一時期、「会計1,000円ごとに500円割引」という実質的な半額割引券ルールが導入された経緯があります。手持ちの優待券を一回の食事で全額使い切ることができなくなり、追加の現金支出を強いられたことで、ネット上の個人投資家コミュニティでは「実質的な大改悪だ」と強い不満が噴出しました。
第2の要因は、その後に導入された「くら寿司 電子チケット優待」への移行に伴う摩擦です。スマートフォン上で利用できる電子チケットを選択した場合、紙の優待券よりも金額が上乗せされるインセンティブ設計が取られていました。一見するとお得な施策でしたが、スマートフォン操作に不慣れなシニア層からは「くら寿司公式アプリ連携方法が複雑すぎる」「店舗のレジ前で通信エラーが起き、決済に手間取った」といったクレームが続出。デジタル化の過渡期における利便性の低下が、「改悪」という印象を決定づけてしまったのです。
そして第3に、外食業界全体を襲った優待廃止ラッシュの影響があります。すかいらーくホールディングスの優待減額や他社チェーンの相次ぐ優待見送り報道が重なり、掲示板やSNS上で「くら寿司も追随して廃止するのではないか」という憶測が独り歩きしました。しかし、同社が開示している公式情報に照らし合わせても「くら寿司株主優待 廃止の真相」は完全な誤認であり、現在も同社の中核的なIR施策としてしっかりと維持されています。
