「猫は散歩もいらず、犬に比べてお金がかからない」という言説は、もはや過去の遺物です。2024年から2026年にかけて進行した世界的な原材料費の高騰、円安、物流費の上昇は、キャットフードや猫砂、光熱費、そして自由診療である動物医療費を容赦なく直撃しています。
一般社団法人ペットフード協会などの最新調査や動物病院の診療実態を統合すると、2026年最新猫の生涯飼育費用は、猫の平均寿命を15〜16年と仮定した場合、最低でも約220万〜300万円規模に達します。持病を抱えたり、20歳近い長寿を全うしたりした場合には、400万円を超えるケースも決して珍しくありません。
特に深刻なのが、予期せぬ猫の医療費高額トラブルです。人間と異なり公的保険制度が存在しないため、動物病院の請求は100%自己負担となります。「少し様子がおかしい」と連れて行っただけで、血液検査、レントゲン、エコー検査により初診で3万〜5万円が消えるのは日常茶飯事です。ペット保険への未加入や補償割合の低さから、「これ以上治療を続けられないかもしれない」という経済的・倫理的な苦痛に直面し、激しい後悔へと繋がるのです。