グループからの独立以降、独自のアグリビジネスや地方創生事業を展開してきた株式会社TOKIOにとっても、今回の事態は組織の根本をゆるがす事態となった。社長を務める城島茂氏は、盟友である国分氏の対応をめぐり、連日にわたって徹夜で経営陣との協議を重ねた。グループとしての絆を守るべきか、企業としてのガバナンスと社会的責任を最優先すべきか。葛藤の末に下された決断は冷徹なものだった。
社内関係者によれば、城島社長は「身内であるからこそ厳正に対処しなければ、応援してくださるファンや取引先に示しがつかない」という固い決意のもとで交渉に臨んでいたという。長年苦楽をともにしてきたパートナーへの情と、組織のリーダーとしての責務。その二者択一を迫られた末の厳しい処分は、株式会社TOKIOという組織が新たな時代に対応するための過酷な試練でもあった。
