栄華を極めた公爵家をはじめとする華族たちを一瞬で一般庶民へと変えたのが、終戦直後の激変です。華族制度廃止理由は、1947年5月3日に施行された日本国憲法第14条における「法の下の平等」と「華族その他の貴族の制度の否認」にあります。これにより、法的な爵位や身分特権は一夜にして完全に消滅しました。
しかし、旧華族を真に追い詰めたのは身分の喪失以上に苛烈を極めた経済的制裁でした。連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の指令のもとで断行された旧華族資産没収真相には、主に3つの過酷な要因が存在します。
第1に、1946年に導入された最高税率90％という天文学的な「財産税」です。土地や金融資産、美術品に至るまで容赦ない課税が課され、現金資産を持たない名門家は先祖伝来の家宝や土地を二束三文で物納・売却せざるを得ませんでした。第2に「農地改革」による莫大な不在地主所有地の強制買い上げ、第3にインフレーションと預金封鎖です。
かつて都心の一等地にそびえ立っていた大名屋敷や華族邸宅は次々と手放され、現在の有名ホテル（旧李王家邸の赤坂プリンス旧館、細川家屋敷跡のホテル椿山荘東京など）や大使館、国会関連施設へと姿を変えていきました。
