医療機関では、鼻の奥の粘膜を綿棒でぬぐって判定する迅速抗原検査キットを用いて、約15〜20分で診断をつけることが可能です。ただし、この検査には公的医療保険の適用条件が厳格に定められています。
現在、ヒトメタニューモウイルス迅速検査が保険適用となるのは「6歳未満の乳幼児」および「画像診断等で肺炎が強く疑われる入院中の患者」などに限られます。6歳以上の子どもや大人が外来で検査を希望する場合、医師の判断により自費診療（全額自己負担）となるケースが一般的です。ただし、特効薬が存在しない疾患であるため、確定診断がつかなくても治療方針が大きく変わることはありません。
治療に関しては、インフルエンザのような抗ウイルス薬（特効薬）や予防ワクチンは現時点で実用化されていません。そのため、治療は対症療法が基本となります。
発熱には解熱鎮痛剤、呼吸が苦しい場合には気管支拡張薬の吸入や去痰薬の処方が行われます。自宅療養では、こまめな水分補給と加湿を徹底し、上半身を少し高くして寝かせるなど、呼吸を楽にするケアが回復への近道です。
