インターネットの検索窓に「ワシントンホテル」と打ち込むと、サジェスト候補に「ワシントンホテル 倒産 噂」という不穏な単語が浮上することがあります。上場企業である同社に、なぜこのような噂が流布したのでしょうか。その背景には、2020年から2022年にかけて宿泊業界を襲った未曾有の構造的打撃が存在します。
当時、世界的なパンデミックに伴う移動制限により、出張需要はほぼ蒸発。同社の決算短信でも営業損失の計上と手元流動性の急速な逼迫が相次いで開示されました。固定費負担の重いホテル業態において、稼働率が20〜30％台に落ち込んだ時期は、ネット掲示板やSNS上で「このままでは債務超過に陥り倒産するのではないか」という懸念が過熱したのです。
しかし、経営破綻の事実は一切ありません。現職トップをはじめとする経営陣は、徹底したコスト削減と遊休資産の整理、政府の雇用調整助成金の活用、メインバンクをはじめとする取引金融機関からの協調融資枠確保に奔走しました。さらに、客室清掃やフロントオペレーションの徹底的な無人化・自動チェックイン機の拡充を推進し、損益分岐点稼働率を劇的に引き下げる事業構造改革を実行したのです。この徹底した財務防衛策と、2023年以降の爆発的な旅行需要回復が合致したことで、破綻リスクは完全に払拭されました。
