建設業界を悩ませているのが、世界的な鉄鋼原材料価格の上昇やエネルギーコスト、物流運賃の引き上げです。カクイチ製品の骨格をなす高品質な日本製鋼材も例外ではなく、過去数年間で段階的な価格改定が実施されてきました。
2026年現在の取引現場においても、鋼材価格高騰の影響は色濃く残っています。さらに、2026年4月から適用されたトラックドライバーの時間外労働上限規制（いわゆる物流の2026年問題）に伴う運送コストの上昇や、現場施工スタッフの人件費アップが重なり、製品本体および施工工賃の両面で高止まり傾向が続いています。
数年前に知人や近隣農家が建てた当時の見積もり金額を参考にしていると、「同じ型番なのに見積もりが数十万円から百万円近く上がっている」というギャップに直面するケースが少なくありません。最新の設計基準や防火地域への適合、豪雪地仕様への変更などによっても部材設計が見直されており、最新価格の把握には直近の発行カタログや公式ショールーム（A-SITE）での確認が不可欠です。
