日本の総合商社業界は、上位の「5大商社（三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅）」に豊田通商と双日を加えた「7大商社」という枠組みで語られます。7大商社年収ランキングにおける豊田通商の立ち位置を整理すると、以下のようになります。
- 三菱商事：約1,900万〜2,000万円
- 三井物産：約1,850万〜1,950万円
- 伊藤忠商事：約1,700万〜1,850万円
- 住友商事：約1,550万〜1,650万円
- 丸紅：約1,500万〜1,600万円
- 豊田通商：約1,280万〜1,350万円
- 双日：約1,200万〜1,250万円
額面上の平均年収だけを比較すると、5大商社の上位陣に対して見劣りするように映るかもしれません。しかし、経済記者や業界アナリストが「豊田通商は実質的な勝ち組」と評価する背景には、特有の事業構造が存在します。
最大の強みは、トヨタ自動車を中心とするトヨタグループの盤石なグローバル商権を握っている点です。自動車用鋼板や部品、バッテリー原材料などのサプライチェーンに深く組み込まれており、市況変動の激しいエネルギー資源開発に依存しすぎない強固な収益基盤を有しています。さらに、フランスの商社CFAO社を買収したことで手中に収めたアフリカ市場における圧倒的プレゼンスや、グループ企業「ユーラスエナジーホールディングス」を核とした再生可能エネルギー事業の伸長により、非自動車分野でも独自の成長エンジンを確立しています。
資源価格の乱高下で業績が急激に悪化するリスクが相対的に低く、安定した高配当と高水準の給与が長期的に維持される安心感こそが、同社が高く評価される所以です。
