厚生労働省の賃金構造基本統計調査や民間転職サービス各社の公開データをもとに算出すると、ブルーカラー全体の平均年収は約410万〜460万円の水準で推移しています。ただし、職種ごとの技能レベル、保有資格、拘束時間によって格差は極めて明瞭です。
2026年最新の給与動向において際立っているのは、物流業界の労働上限規制、いわゆる「物流・建設の法改正」を経たことで生じた賃金体系の抜本的見直しです。労働時間が抑制された一方で、荷主企業への運賃適正化交渉が進み、基本給の引き上げや各種手当の新設が相次いでいます。若年層の確保に苦しむ大手建設会社や物流各社は、初任給を前年比8〜12%引き上げるなど、かつてない待遇改善に踏み切っています。
現場職のなかでも高収入が狙える現場職種の筆頭として挙げられるのが、施工管理(現場監督)です。工程・安全・品質・原価を現場で統括するマネジメント職であり、1級建築施工管理技士などの国家資格を保有していれば、30代中盤で年収700万〜900万円に達するケースも珍しくありません。また、インフラ更新需要が爆発している電気工事士、洋上風力発電などの新エネルギー施設に関わる特殊プラント配管工、危険物輸送を担う大型タンクローリー乗務員などは、実務経験を積むことで年収600万円以上を確実に狙える高待遇ポジションとして定着しています。