学び直しを検討する社会人にとって、学費は避けて通れない現実的な問題だ。通学制大学に比べれば大幅に安価とはいえ、年間数十万円の出費は決して小さくない。しかし、ここで注目すべきは公的制度の活用だ。
厚生労働省が管轄する「教育訓練給付制度」の指定講座を活用することで、一定の条件を満たせば学費の最大数割がハローワークから支給される。大学側も制度利用の手続きガイダンスを詳細に提供しており、実質的な自己負担額を大幅に圧縮しながら国家資格のダブル取得を目指す受講生も少なくない。費用対効果という観点からも、極めて合理的な投資先として評価されている。
