「がん検診は意味がないのではないか」という議論の歴史を遡ると、かつて慶應義塾大学病院の医師だった故・近藤誠氏による一連の主張に突き当たる。過剰診断や過剰治療のリスクをいち早く提示した彼の言説は、日本の医療ジャーナリズムや一般社会に大きなインパクトを与えた。
しかし、その後の議論の過熱は、医療に対する極端な不信感を生み出す側面も持っていた。「健診など受けるだけ損」「腫瘍マーカーの数値などまったくあてにならない」といった極論が独り歩きした結果、本来受けるべき有効性の高い検診まで拒否してしまう受診者が現れた。
同時に、予防医療を商業化する側の構造的な問題も根深い。自費診療を中心とする医療・予防医学産業は、「血液一滴で全身のがんリスクがわかる」といった過度の安心感を打ち出すマーケティングを展開してきた。この商業的アピールと、厳密な医学的エビデンスとの間にある乖離こそが、受診者を迷わせ続ける根本原因である。
