こうした事態を防ぐため、日本高血圧学会をはじめとする専門学会や厚生労働省は、患者に対する啓発活動と適正使用のガイドライン策定を強化している。
最新の診療指針では、単に血圧数値を下げることだけを目標とせず、患者一人ひとりの生活スタイルや併存疾患、年齢に応じたフレキシブルな用量調整が推奨されている。一律の標準投与量に固執せず、副作用の発現リスクを最小限に抑えながら目標血圧を目指すアプローチだ。
政策面でも、疑わしい症状が生じた際にはまず主治医や調剤薬局の薬剤師に相談するプロセスの周知が進められており、医療者と患者とのコミュニケーション不足に起因する断薬事故の未然防止が図られている。
