地震直後から、ネットの反応は被災地の情報共有に大きな役割を果たしたが、同時に誤情報や楽観論も拡散された。特に問題だったのは、14日の前震後に「これで本震は終わった」「熊本は大丈夫」という投稿がSNS上で相次いだことだ。実際には16日にさらに大きな本震が発生し、この楽観論が避難の遅れにつながった可能性が指摘されている。
また、地震直後には「動物園からライオンが逃げ出した」といったデマも流れた。これは熊本市動植物園の飼育員がSNSで否定する事態に発展し、災害時の情報リテラシーの重要性が改めて認識された。さらに、被災地支援をめぐっては「九州は暖かいから大丈夫」といった根拠のない思い込みも散見され、実際には避難所で低体温症のリスクが高かったことが報道各社の検証で明らかになっている。
一方で、ネットは被災者支援の強力なツールにもなった。Twitter（現X）では「#熊本地震」のハッシュタグを通じて、避難所ごとの物資ニーズや安否確認がリアルタイムで共有された。特に「益城町で紙おむつが不足している」「車中泊用の毛布が必要」といった具体的な情報が、支援団体の迅速な対応につながった事例は多い。この経験は、その後の災害時のSNS活用の雛形として、防災関係者の間で参照されている。
