公募制推薦を検討する際、真っ先に立ちはだかるハードルが「評定平均の出願基準」です。大学や学部系統によって要求される水準は明確に分かれます。
国公立大学の学校推薦型選抜（公募制）の場合、出願基準は概ね「4.0〜4.3以上」が相場です。医学部や教育学部などの難関系統では「4.5以上」が課されることも珍しくありません。対して私立大学の公募推薦では、上位〜中堅校で「3.5〜3.8前後」、中堅以下の大学では「3.0〜3.2以上」、あるいは評定平均の基準自体を設けない形式も見られます。
ここで重要な戦略となるのが、「公募推薦 併願可能校」の選定です。
関東圏の大学では公募制推薦の多くが「専願（合格した場合は必ず入学する規約）」ですが、関西圏の私立大学（京都産業大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学の『産近甲龍』など）では、公募推薦での併願を広く認めている大学が多数存在します。これらの大学では11月中旬から12月上旬にかけて試験が行われ、他大学の一般選抜や国公立大学への出願を拘束されません。
年内に「併願可能な公募制推薦」で確実に合格を1校確保しておけば、精神的な重圧から解放され、1月〜2月の一般選抜本番でワンランク上の難関大学に果敢にチャレンジできる心理的セーフティネットが完成します。ただし、併願可能であっても入学手続時納入金（一次納入金：入学金など約20万〜30万円）の納入締切日が、一般選抜の合格発表前か後かを確認しておく必要があります。家計への負担を避けるためにも、2026年度入試要項の締切スケジュールをミリ単位で確認することが必須です。
