クレジットカードの利用履歴に突如現れる「line of reasoning.infoo」という名称は、特定の有名なグローバルブランドや大手通販サイトの公式名称ではありません。決済処理業界の内部構造を取材すると、この文字列は欧州やカリブ海諸国などにペーパーカンパニーを置く事業者が、カード明細に表示させるために取得した「カスタマーサポート窓口用の専用ドメイン」であることが判明しました。
通常、まっとうなEC事業者であれば「AMAZON.CO.JP」や「APPLE COM BILL」のように、利用者がひと目で利用先を特定できる屋号を記載します。しかし、悪質なトラップ型サブスクリプションを展開するグループは、自社の実体や会社名を特定されることを避けるため、一見すると何のサービスか分からない英単語を組み合わせたWebサイト名義（デスクドメイン）を決済代行会社（PSP）に登録する手法を常套手段としています。
実際にこのドメイン（lineofreasoning.info関連）のネットワーク構成やWHOIS情報を辿ると、プライバシー保護サービスによって真の運営者情報は完全に秘匿されており、サーバも海外のクラウドホスティングを転々としている実態が浮き彫りになります。つまり、line of reasoning.infooとは、背後に潜む正体不明の有料サービスが代金を回収するためだけに用意したダミー窓口の表記に他なりません。
