救急医療に関しては、ネットや世間で誤った認識が広まっているケースが少なくありません。正しい知識を持っておくことで、有事の際の適切な判断が可能になります。
誤解①：「救急車で行けば、病院の待ち時間なしで優先的に診てもらえる」
これは完全な誤りです。医療機関では来院手段（救急車か自家用車か）ではなく、患者のバイタルサインや症状の重篤度に基づく「院内トリアージ」によって診察順が決定されます。軽症患者が救急車で搬送されたとしても、より重症な外来患者が優先され、処置室の外で待機を求められることが一般的です。
誤解②：「#7119に電話して救急車を勧められたら、もう119番し直す必要はない」
多くの自治体では#7119から直接119番への転送・連携が可能ですが、地域や回線の状況によっては「今すぐご自身で119番に通報してください」と案内される場合があります。相談窓口はあくまでアドバイザーであり、救急車の自動手配センターではないため、指示された内容に従って自ら行動を起こす心構えが必要です。
誤解③：「サイレンを鳴らさずに来てほしいと頼めば消音で来てくれる」
救急車が緊急走行を行う際は、道路交通法施行令により「赤色誘導灯の点灯」と「サイレンの吹鳴」が法的に義務付けられています。近隣への配慮から「サイレンを切ってほしい」と要望しても、法令上応じることはできません。ただし、現場付近に到着した段階で速やかにサイレン音を絞るなどの現場対応はなされています。
【プロの結論】救急車を呼ぶべき状況・自家受診を検討すべき状況の判断基準
救急要請と通常受診の境界線に悩む市民に向けて、プロの医療従事者・救急関係者の視点から導き出された実践的な切り分け基準は以下の通りです。
【即座に救急車（119番）を要請すべき条件】
意識消失、けいれん、突然の激しい麻痺・言語障害、激しい胸痛や背部痛、自力で起き上がれないほどの呼吸困難、激しいアレルギー症状。これらは自力受診の移動中に急変・心停止へ至るリスクが高いため、自家用車やタクシーでの移動は避け、救命処置が行える救急車を迷わず呼ぶ必要があります。
【自家用車・タクシーでの時間外受診や翌日受診を検討すべき条件】
意識が清明で普段通り会話ができ、自力歩行が可能であり、数日前から緩やかに続いている発熱や軽度の腹痛、擦り傷・突き指などの軽微な外傷。これらの状態であれば、まずは#7119や自治体の医療情報ネットを活用して「夜間休日当番医」を検索し、公共交通機関や民間タクシーを利用して受診することが推奨されます。
