年齢と病期は、治療方針を決定づける極めて大きな変数です。特に抗がん剤 副作用 高齢者の問題は、超高齢社会を迎えた医療現場における最大の論点となっています。
日本臨床腫瘍学会が策定する高齢者がん薬物療法ガイドラインでも強調されている通り、75歳以上の高齢者では加齢に伴う肝機能・腎機能の低下、骨髄抑制（白血球や血小板の減少）が顕著に現れやすくなります。若年層であれば耐えられる標準的な投与量であっても、高齢者では重篤な感染症や心不全、腎障害を引き起こし、治療そのものが致命傷になりかねません。そのため、日本癌治療学会などの指針でも、日常生活動作（ADL）や認知機能、併存疾患を総合的に評価した上で、あえて「抗がん剤治療を受けない選択」を提示することが標準的な医療実践として定着しています。
そしてもう一つの核心が、緩和ケアへの移行タイミングです。かつての日本の医療では、緩和ケアは「抗がん剤治療がすべて効かなくなった末期患者が最後に行く場所」という誤ったイメージが定着していました。しかし現在の医療標準では、診断初期からの「並行型緩和ケア」が推奨されています。
具体的に抗がん剤の中止を検討すべき臨床的なサイン（分岐点）は以下の通りです。
- パフォーマンスステータス（PS）の低下：日中の半分以上をベッドや車椅子で過ごす状態（PS3〜4）になった場合、抗がん剤による延命効果よりも毒性リスクが上回る。
- 重篤な臓器機能障害の出現：黄疸（肝機能低下）やクレアチニンの上昇（腎機能低下）が進み、薬剤の代謝・排泄が困難になった時。
- 複数ラインの治療抵抗性：一次治療、二次治療、三次治療と薬を変えてもがんの増殖が抑えられなくなった局面。
これらの状況に至った際、抗がん剤を中止して痛みの緩和や栄養管理に全力を注ぐことは、生命を短縮させる敗北ではなく、残された時間を人間らしく過ごすための積極的かつ合理的な方針転換です。
