全国の進学校関係者や予備校アドバイザーが今もっとも注目しているのが、2026年最新国公立序列における地殻変動です。長年、不動のブランド力を誇ってきた「旧帝大（東京・京都・大阪・名古屋・東北・九州・北海道）」ですが、旧帝大難易度順のグラデーションには顕著な格差が生まれています。
河合塾や駿台予備学校の最新動向レポートによると、東京大学・京都大学の最上位ツートップは揺るがないものの、大阪大学がそれに迫り、名古屋大学と東北大学が追随、北海道大学や九州大学の一部学部では、東京学芸大学、東京都立大学、横浜国立大学などの首都圏難関校とボーダーが重なる現象が常態化しています。なぜ、強固だったはずのヒエラルキーが揺らいでいるのか。そこには国公立大学序列崩壊の理由とも呼ぶべき3つの構造変化が存在します。
第1に、文部科学省が推進する「理工系・情報系学部再編」に伴う定員移動と、それに伴う受験生の意識変化です。AI・半導体分野への投資拡大を背景に、ネームバリューよりも「就職に直結する専門スキル」を最優先する実利主義が浸透しました。第2に、首都圏・近畿圏における私立大授業料実質無償化施策や生活費高騰による「地元志向の先鋭化」です。下宿費用を工面して遠方の旧帝大に進むより、実家から通える有力公立大学や準難関国立大学を選ぶ家庭が急増しました。そして第3に、後述する共通テスト新科目「情報I」の導入・定着による配点格差が、出願行動を保守化させると同時に戦略的な出願集中を招いている点です。
