2026年を迎えた建設業界において、コンクリート強度管理の常識は大きな転換点を迎えています。背景にあるのは、世界的な脱炭素（カーボンニュートラル）への要請と、JIS規格の最新改定です。
現在、セメント製造時のCO2排出量を大幅に削減した高炉セメントB種・C種や、フライアッシュ（石炭灰）を活用した混合セメントの採用が急速に広がっています。さらに、排気ガス中のCO2をコンクリート内部に固定化する「カーボンリサイクル・コンクリート」の実現場への適用も本格化しています。
これらの環境配慮型コンクリートは、従来の普通ポルトランドセメントと比べて初期強度の発現が緩やかで、長期材齢（材齢56日や91日）にかけて強度が大きく伸びるという特性を持ちます。そのため、2026年現在の施工管理では、従来の「材齢28日一律管理」に加え、セメントの種類に応じた長期材齢による強度判定基準の併用が実務上のスタンダードとして浸透しつつあります。
