寺社の現場では、賽銭にまつわる現実的な課題が深刻化している。日本銀行が発行する硬貨の流通自体は安定しているものの、民営金融機関による「大量硬貨取扱手数料」の導入が神社仏閣の経営を直撃しているのだ。
窓口やATMで硬貨を入金する際、数百枚から千枚単位で手数料が発生する。例えば1円玉を1000枚入金する際、手数料が額面の1000円を上回る「逆ざや」が生じるケースも珍しくない。善意で納められた1円玉や5円玉の山が、寺社にとっては入金するだけで赤字を生む重荷になりかねないというジレンマだ。
文化庁が把握する全国約18万の宗教法人の多くは、少子高齢化や過疎化に伴う氏子・檀家の減少に直面している。こうした背景から、キャッシュレス決済による「QRコード賽銭」や電子マネー決済端末を導入する社寺も現れ始めた。伝統的な作法を重んじる参拝者からの賛否はあるものの、貴重な文化財や社殿の維持修繕費を確保するための現実的な防衛策として、賽銭のあり方は過渡期を迎えている。
