日本社会には、昭和・平成の時代から綿々と受け継がれてきた「具合が悪くなったら点滴を打てば万事解決する」という一種の点滴信仰が存在します。しかし、この過信が思わぬ判断ミスを招く温床となっています。
最大の盲点は、医療機関の役割分担と受診すべき診療科の選択です。体調不良時に「点滴を打ってもらいたいから」と何科を受診すべきか迷う人が多く見られますが、基本的には一般内科あるいは救急指定病院となります。しかし、街の個人クリニックでは、真夏に熱中症の重症患者が詰めかけると、ベッド数やスタッフ数の限界から対応が困難になる場合があります。
「病院へ行けばすぐ点滴してくれる」と思い込み、ふらふらの状態で長時間待合室に座り続けた結果、院内で意識を失い重篤化する事例も報告されています。経口摂取ができるレベルであれば、涼しい自宅で経口補水液を少量ずつ頻回に飲み、保冷剤で首筋や脇の下を冷やしているほうが、移動の肉体的負担を考慮すると遥かに回復が早い場合すらあります。
また、日本特有の「同調圧力」や「仕事を休めない我慢文化」も、点滴を免罪符として悪用する構造を生み出しています。「点滴を打ったのだから午後から現場に戻れ」「点滴一本で乗り切れ」という過酷な労働環境の要求は、医学的には暴挙にほかなりません。点滴は疲労回復ドリンクではなく、脱水に対する緊急の延命処置であるという認識を社会全体で共有し直す必要があります。
