テレビや新聞で見られる「捜査関係者への取材でわかった」という常套句は、記者クラブを通じた捜査当局からのリーク情報であることが大半です。
警察側は捜査の進展をアピールしたい場合や、逃走中の被疑者に心理的プレッシャーをかける目的で、特定の情報をクラブ加盟社に意図的に流すことがあります。メディアがこれを無批判に垂れ流せば、捜査機関の一方的なストーリーを世論に植え付ける片棒を担ぐことになりかねません。
とりわけ被疑者のプライバシーや推定無罪の原則が軽視された過熱報道は、冤罪被害を生み出す土壌としても問題視されてきました。SNS上で公式発表と現場報道の食い違いが即座に可視化される現在、一方的なリーク報道に対する読者の目はかつてないほど厳しくなっています。
