日本列島周辺の地殻活動を読み解く上で欠かせないのが、過去の地震との関連・メカニズムの地質学的評価です。日本列島は、太平洋プレート、フィリピン海プレート、北米プレート、ユーラシアプレートという4つの巨大プレートがせめぎ合う世界屈指の変動帯に位置しています。
過去の大規模地震（2011年東日本大震災、2016年熊本地震、2024年能登半島地震など）の観測記録が示す通り、大地震の発生後には余震の可能性と警戒情報に最大限の注視を払う必要があります。特に、最初の大きな揺れ（本震と見なされていた地震）の直後、あるいは数日後にさらに同規模またはそれ以上の揺れ（前震・本震型シーケンス）が発生した熊本地震の教訓は、現代の防災工学における基本原則となっています。
気象庁の統計データによると、大規模な地震が発生した場合、発生後2〜3日間程度は同程度の規模の地震が発生する確率が通常時の数百倍に跳ね上がります。その後も1週間程度は最大震度5強から6弱クラスの強い揺れに対する警戒を緩めることはできません。震源域周辺の活断層帯に応力（歪み）が再配分されることで、隣接する断層が連鎖的に破壊される「誘発地震」のリスクも考慮に入れた行動計画が求められます。
