妊娠期間中に職場で安心して働き続けるためには、法的根拠に基づいて自己の権利を正しく把握しておくことが重要だ。厚生労働省が示す各種指針や関係法令は、妊娠・出産を理由とした不利益取扱いやハラスメントを厳格に禁止している。
具体的には、母体保護を目的とした軽易な業務への転換請求や時間外労働の制限、通院時間の確保などが労働基準法によって明確に定められている。さらに男女雇用機会均等法においては、妊娠・出産やそれらに起因する措置を受けたことを理由とする解雇、契約打ち切り、減給、降格といった不利益な扱いを全面的に禁止している。併せて育児・介護休業法でも、休業取得の権利保障と復職後の多様な働き方への配慮が事業主に義務付けられている。もし万が一、職場内で不当な言動を受けたり退職を暗に促されたりするマタニティハラスメント（マタハラ）に直面した場合は、決して一人で抱え込まず、社内のコンプライアンス窓口や外部の労働総合相談コーナーへ早期に相談することが自らの身を守る手立てとなる。
