大会閉幕後、スタジアムの将来像として最も注目されたのが「陸上トラックの撤去による球技専用化」の構想でした。サッカーやラグビーを臨場感ある距離で観戦できるようにピッチを掘り下げて座席を増設する案が浮上していたものの、最終的に陸上トラックは撤去せず存続させる方針が確定しました。
トラック存続の決定打となったのは、2025年9月に開催された「東京2025世界陸上競技選手権大会」の招致成功と、改修に要する巨額の追加工事費（数百億円規模）を回避する現実的な判断です。
さらに運営面では、日本スポーツ振興センター（JSC）主導から民間主導へと舵を切る民営化（コンセッション方式）が進行。NTTドコモや前田建設工業、SMBCコンソーシアムなどの民間連合体が運営権を取得し、デジタル技術を活用したスマートスタジアム化やVIPルームの高級ホスピタリティビジネス、平日を含めた複合エンターテインメント拠点への変革を進めています。
