宿泊需要が急回復し、訪日外国人観光客（インバウンド）が急増したことで、旅行者の体感費用は過去数年で跳ね上がりました。大手SNSや旅行系コミュニティの書き込みを検証すると、読者のリアルな苦悩が浮き彫りになります。
「数年前にGo Toで泊まった都心のビジネスホテルが、いまや当時の倍以上の価格になっている」「全国旅行支援のころはクーポンで夕食代を浮かせられたが、今は定価の正規料金で週末を過ごすしかない」といった嘆きが目立ちます。需要回復に伴うホテルのダイナミックプライシング（変動価格制）が限界まで稼働している現状では、当時の値引き幅がいかに異例であったかを痛感させられます。
宿泊現場のフロント担当者や地方温泉旅館の経営陣に取材を行うと、別の切実な側面も見えてきます。「当時はキャンペーン申請の手続きや地域共通クーポンの精算業務で現場が疲弊しきっていた。現在の需要過多・人手不足の状況下で、国主導の複雑な補助金事務手続きが再開されたら現場が回らない」という声が多数を占めます。宿泊業界自身も、過剰な値引きキャンペーンによる集客ではなく、適正価格による収益確保とサービス維持へと舵を切っているのが実情です。
